- 4838
- 2026/09/30
- 時価
- 120億円
- PER 予
- 9.37倍
- 2010年以降
- 赤字-209.55倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.31倍
- 2010年以降
- 0.56-4.83倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.26%
- ROE 予
- 13.96%
- ROA 予
- 7.17%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
スペースシャワーSKIYAKI HD(4838)のセグメント間の内部売上高又は振替高 - コンテンツの推移 - 第二四半期
連結
- 2023年9月30日
- 3億892万
- 2024年9月30日 +7.76%
- 3億3289万
- 2025年9月30日 +35.56%
- 4億5126万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益又はセグメント損失(△)は、四半期連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。2023/11/14 15:26
3.セグメント情報の各売上区分につきましては、メディア売上には有料放送事業、オンデマンド事業の売上、ライブ・コンテンツ売上にはイベント事業、ライブハウス事業、マネジメント事業、エージェント事業、アライアンス事業、コンセプトカフェ事業の売上、ソリューション売上には、ディストリビューション事業、ファンクラブ事業、EC/MD事業の売上、映像制作売上には映像制作事業の売上がそれぞれ含まれております。
2. 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント情報の各売上区分につきましては、メディア売上には有料放送事業、オンデマンド事業の売上、ライブ・コンテンツ売上にはイベント事業、ライブハウス事業、マネジメント事業、エージェント事業、アライアンス事業、コンセプトカフェ事業の売上、ソリューション売上には、ディストリビューション事業、ファンクラブ事業、EC/MD事業の売上、映像制作売上には映像制作事業の売上がそれぞれ含まれております。2023/11/14 15:26
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2023/11/14 15:26
②ライブ・コンテンツ セグメント回次 第28期第2四半期連結累計期間 第29期第2四半期連結累計期間 第30期第2四半期連結累計期間 外部顧客への売上高 2,634,061 2,343,497 2,004,880 セグメント間の内部売上高又は振替高 5,545 23,065 23,635 計 2,639,606 2,366,563 2,028,515
ライブハウス事業やエンタテインメントカフェ事業など店舗ビジネスにおいては、コロナ禍からの回復が続いたことにより、前年同期比で増収増益となりました。イベント事業においても、第1四半期連結会計期間開催の国内最大規模のヒップホップフェスティバル「POP YOURS」のチケット完売となる約3万人動員や、当第2四半期連結会計期間開催の「SPACE SHOWER SWEET LOVE SHOWER 2023」の全日程・全券種完売による約8万人動員の達成などにより、前年同期比で増収増益となりました。 - #4 重要な後発事象、四半期連結財務諸表(連結)
- ライブ・イベント市場においては、COVID-19(新型コロナウイルス感染症)が5類感染症に移行されたことに伴い、興行における集客が回復しつつあり、今後、新たなイベントやフェスの立ち上げが相次ぐことが想定されます。2022年のライブ・イベント市場の売上高は3,984億円に達し、コロナ禍前の2019年の売上高3,665億円を超える状況にあります。(注2)2023/11/14 15:26
また、近年、SNSや音楽・映像配信をはじめとする各種プラットフォームの普及によって、誰もがいつでもグローバルに情報発信し、コンテンツや商品を販売することが可能な世の中へと変化しており、全ての人々がクリエイターとなりうる「クリエイターエコノミー」という新たな経済圏が勃興しております。今後更に個人へのパワーシフトが進み、「クリエイターエコノミー市場」は、益々拡大していくことが予想されています。
この様な状況下において、両社は2022年8月初頭からエンタテインメント領域における協業の可能性について協議を重ねてまいりました。両社は、多彩なソリューションの提供により、才能あるアーティスト及びクリエイターの持続的な創作活動を支えるとともに、ファンへの新たなコンテンツと感動を提供するという、共通したビジョンを有しております。協議を重ねていく中で、ビジョンや成長戦略が一致することに加え、両社の競争優位性(強み)と経営課題(弱み)が相互補完関係にあることを認識し、これまで以上に有益なサービスや、魅力的なコンテンツの提供を実現できると判断するに至りました。以上の認識のもとで、本経営統合により、両社はコンテンツとテクノロジーをかけあわせた、これまでにない新しいエンタテインメントカンパニーとして、持続的な発展を実現してまいります。