持分法適用会社に対する持分変動に伴う連結子会社の持分の増減、減価償却費 - 情報通信事業、研究開発費 - エネルギー事業
- 【期間】
- 通期
2022年3月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う連結子会社の持分の増減
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- 減価償却費 - 情報通信事業
- 479億1000万
- 研究開発費 - エネルギー事業
- 80億6000万
2023年3月
2024年3月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う連結子会社の持分の増減
- 1900万
- 減価償却費 - 情報通信事業
- 432億6100万
- 研究開発費 - エネルギー事業
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2025年3月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う連結子会社の持分の増減
- 1400万
- 減価償却費 - 情報通信事業
- 425億3500万
- 研究開発費 - エネルギー事業
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