中部電力（9502）の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -3400万
- 2010年9月30日 -999.99%
- -4億6700万
- 2010年12月31日 -44.11%
- -6億7300万
- 2011年3月31日
- -3億8300万
- 2011年6月30日
- 6億1700万
- 2011年9月30日
- -16億3000万
- 2011年12月31日 -295.89%
- -64億5300万
- 2012年3月31日 -44.49%
- -93億2400万
- 2012年6月30日
- 31億4300万
- 2012年9月30日
- -9億2000万
- 2012年12月31日 -62.28%
- -14億9300万
- 2013年3月31日
- 24億7600万
- 2013年6月30日 +100.97%
- 49億7600万
- 2013年9月30日 +66.2%
- 82億7000万
- 2013年12月31日 +3.28%
- 85億4100万
- 2014年3月31日 +39.39%
- 119億500万
- 2014年6月30日
- -14億3000万
- 2014年9月30日 -138.53%
- -34億1100万
- 2014年12月31日
- 9億5500万
- 2015年3月31日
- -13億5800万
- 2015年6月30日 -217.38%
- -43億1000万
- 2015年9月30日
- 27億1200万
- 2015年12月31日
- -24億9500万
- 2016年3月31日
- 18億600万
- 2016年6月30日
- -120億2600万
- 2016年9月30日 -8.79%
- -130億8300万
- 2016年12月31日
- -92億6400万
- 2017年3月31日
- 159億800万
- 2017年6月30日
- -55億700万
- 2017年9月30日
- -47億8000万
- 2017年12月31日
- -26億5500万
- 2018年3月31日 -60.3%
- -42億5600万
- 2018年6月30日 -146.52%
- -104億9200万
- 2018年9月30日
- 22億3300万
- 2018年12月31日 -59.11%
- 9億1300万
- 2019年3月31日
- -15億2200万
- 2019年6月30日 -127%
- -34億5500万
- 2019年9月30日 -465.15%
- -195億2600万
- 2019年12月31日
- -140億8200万
- 2020年3月31日 -12.31%
- -158億1500万
- 2020年6月30日
- -57億3200万
- 2020年9月30日 -98.66%
- -113億8700万
- 2020年12月31日
- -96億2200万
- 2021年3月31日
- 116億3800万
- 2021年6月30日 +122.04%
- 258億4100万
- 2021年9月30日 +10.47%
- 285億4600万
- 2021年12月31日 +40.4%
- 400億7900万
- 2022年3月31日 +70.16%
- 681億9700万
- 2022年6月30日 +59.69%
- 1089億200万
- 2022年9月30日 +69.41%
- 1844億9500万
- 2022年12月31日 -6.28%
- 1729億300万
- 2023年3月31日 -49.75%
- 868億8400万
- 2023年6月30日 -8.64%
- 793億7600万
- 2023年9月30日 +127.34%
- 1804億5700万
- 2023年12月31日 -13.13%
- 1567億6900万
- 2024年3月31日 -5.89%
- 1475億3500万
- 2024年6月30日 -23.08%
- 1134億7800万
- 2024年9月30日 -66.65%
- 378億4700万
- 2024年12月31日 -11.22%
- 336億200万
- 2025年3月31日 +72.88%
- 580億9000万
- 2025年6月30日
- -615億5600万
- 2025年9月30日
- -214億6200万
- 2025年12月31日
- 612億2300万
- 2026年3月31日 +69.55%
- 1038億100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 10:12
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付に係る調整額 10,520百万円 1,370百万円 持分法適用会社に対する持分相当額 当期発生額 208,261百万円 94,753百万円 資産の取得原価調整額 △46,019百万円 △18,788百万円 持分法適用会社に対する持分相当額 147,535百万円 58,090百万円 その他の包括利益合計 162,959百万円 58,165百万円
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
