- 9539
- 2026/09/24
- 時価
- 450億円
- PER 予
- 14.25倍
- 2009年以降
- 5.45-189.43倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.42倍
- 2009年以降
- 0.27-0.56倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 1.89%
- ROE 予
- 2.92%
- ROA 予
- 1.7%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 供給販売費のうち主な費目は、次のとおりである。2017/03/29 14:11
※2 一般管理費のうち主な費目は、次のとおりである。前連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 当連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) 委託作業費 4,275 4,412 減価償却費 7,259 7,254
前連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 当連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) 固定資産除却損失引当金繰入額 126 231 減価償却費 190 186 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/03/29 14:11
(表示方法の変更)前事業年度(平成27年12月31日) 当事業年度(平成28年12月31日) 退職給付引当金 1,688百万円 1,585百万円 減価償却費 456 492 投資有価証券評価損 210 204
前事業年度において、繰延税金資産の「その他」に含めて表示していた「減価償却費」、「投資有価証券評価損」、「器具保証引当金」、「ガスホルダー修繕引当金」及び「役員退職慰労引当金」は、表示上の明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記している。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/03/29 14:11
(表示方法の変更)前連結会計年度(平成27年12月31日) 当連結会計年度(平成28年12月31日) 退職給付に係る負債 1,738百万円 1,975百万円 減価償却費 533 570 投資有価証券評価損 237 231
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めて表示していた「減価償却費」、「投資有価証券評価損」、「器具保証引当金」、「ガスホルダー修繕引当金」及び「役員退職慰労引当金」は、表示上の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より独立掲記している。