有価証券報告書-第166期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、袖師基地の構築物及び一部の連結子会社の資産については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
製造設備 10～15年
供給設備 13～22年
(ロ)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。