東邦瓦斯（9533）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -6700万
2010年9月30日 -585.07%: -4億5900万
2010年12月31日: 29億4900万
2011年3月31日 +104.37%: 60億2700万
2011年6月30日 -52.63%: 28億5500万
2011年9月30日: -42億9700万
2011年12月31日 -52.69%: -65億6100万
2012年3月31日: 90億6700万
2012年6月30日 -88.11%: 10億7800万
2012年9月30日 +35.34%: 14億5900万
2012年12月31日 +518.37%: 90億2200万
2013年3月31日 +91.15%: 172億4600万
2013年6月30日 -60.63%: 67億9000万
2013年9月30日 +54.12%: 104億6500万
2013年12月31日 +96.85%: 206億
2014年3月31日 +3.1%: 212億3800万
2014年6月30日 -36.04%: 135億8300万
2014年9月30日 +44.93%: 196億8600万
2014年12月31日 +43.79%: 283億600万
2015年3月31日 +51.62%: 429億1700万
2015年6月30日 -36.23%: 273億6700万
2015年9月30日 -23.66%: 208億9100万
2015年12月31日 +6.65%: 222億8000万
2016年3月31日 -51.38%: 108億3200万
2016年6月30日 -32.62%: 72億9900万
2016年9月30日 +35.8%: 99億1200万
2016年12月31日 +129.78%: 227億7600万
2017年3月31日 +38.86%: 316億2600万
2017年6月30日 -68.56%: 99億4200万
2017年9月30日 +31.87%: 131億1100万
2017年12月31日 +65.06%: 216億4100万
2018年3月31日 +28.61%: 278億3300万
2018年6月30日 -83.37%: 46億2900万
2018年9月30日 +51.16%: 69億9700万
2018年12月31日: -32億8600万
2019年3月31日: 73億2600万
2019年6月30日 +43.61%: 105億2100万
2019年9月30日 +17.22%: 123億3300万
2019年12月31日 +58.19%: 195億900万
2020年3月31日 -78.11%: 42億7100万
2020年6月30日 +140.76%: 102億8300万
2020年9月30日 +62.97%: 167億5800万
2020年12月31日 +53.13%: 256億6200万
2021年3月31日 +65.85%: 425億6100万
2021年6月30日 -81.04%: 80億7000万
2021年9月30日 +30.19%: 105億600万
2021年12月31日 -1.08%: 103億9300万
2022年3月31日 +185.32%: 296億5300万
2022年6月30日 -59.78%: 119億2500万
2022年9月30日 -62.96%: 44億1700万
2022年12月31日 +222.21%: 142億3200万
2023年3月31日 +85.17%: 263億5400万
2023年6月30日 +1.19%: 266億6800万
2023年9月30日 +60.15%: 427億800万
2023年12月31日 -3.58%: 411億8100万
2024年3月31日 +47.17%: 606億600万
2024年6月30日 -68.81%: 189億300万
2024年9月30日 -46.37%: 101億3800万
2024年12月31日 +59.12%: 161億3200万
2025年3月31日 +60.22%: 258億4700万
2025年6月30日 -55.57%: 114億8300万
2025年9月30日 +136.5%: 271億5700万
2025年12月31日 +56.91%: 426億1100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 11:51
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (会計方針の変更)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用している。従来、所得等に対する法人税、住民税及び事業税等(以下「法人税等」という。)について、法令に従い算定した額を損益に計上することとしていたが、所得に対する法人税等について、その発生源泉となる取引等に応じて、損益、株主資本及びその他の包括利益に区分して計上することとし、その他の包括利益累計額に計上された法人税等については、当該法人税等が課される原因となる取引等が損益に計上された時点で、これに対応する税額を損益に計上することとした。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当連結会計年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当連結会計年度の期首の利益剰余金に加減するとともに、対応する金額をその他の包括利益累計額に加減し、当該期首から新たな会計方針を適用している。
2025/06/24 11:51