東邦瓦斯（9533）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 380億500万
2009年3月31日 -21.17%: 299億6000万
2010年3月31日 +3.12%: 308億9600万
2010年12月31日 -18.64%: 251億3600万
2011年3月31日 -3.15%: 243億4300万
2011年6月30日 -7.74%: 224億5900万
2011年9月30日 -22.69%: 173億6200万
2011年12月31日 +35.45%: 235億1700万
2012年3月31日 -3.3%: 227億4200万
2012年6月30日 -19.92%: 182億1100万
2012年9月30日 -33.27%: 121億5200万
2012年12月31日 +124%: 272億2000万
2013年3月31日 -2.33%: 265億8500万
2013年6月30日 -29.98%: 186億1400万
2013年9月30日 +1.71%: 189億3300万
2013年12月31日 +94.75%: 368億7200万
2014年3月31日 -46.2%: 198億3600万
2014年6月30日 +27.84%: 253億5900万
2014年9月30日 -15.49%: 214億3100万
2014年12月31日 +124.81%: 481億7800万
2015年3月31日 -66.87%: 159億5900万
2015年6月30日 +14.25%: 182億3300万
2015年9月30日 -37.72%: 113億5500万
2015年12月31日 +120.75%: 250億6600万
2016年3月31日 -33.8%: 165億9300万
2016年6月30日 -18.44%: 135億3300万
2016年9月30日 +23.31%: 166億8700万
2016年12月31日 +22.62%: 204億6100万
2017年3月31日 +5.01%: 214億8700万
2017年6月30日 -38.43%: 132億2900万
2017年9月30日 +17.02%: 154億8100万
2017年12月31日 +47.01%: 227億5900万
2018年3月31日 -10.87%: 202億8400万
2018年6月30日 -7.42%: 187億7800万
2018年9月30日 +15.39%: 216億6700万
2018年12月31日 +14.7%: 248億5200万
2019年3月31日 -19.49%: 200億900万
2019年6月30日 +19.37%: 238億8500万
2019年9月30日 -22.7%: 184億6400万
2019年12月31日 +84.12%: 339億9600万
2020年3月31日 -31.07%: 234億3200万
2020年6月30日 -28.64%: 167億2000万
2020年9月30日 -2.7%: 162億6800万
2020年12月31日 +53.03%: 248億9500万
2021年3月31日 +21.14%: 301億5800万
2021年6月30日 -35.92%: 193億2400万
2021年9月30日 +16.97%: 226億400万
2021年12月31日 +57.84%: 356億7800万
2022年3月31日 +3.21%: 368億2200万
2022年6月30日 -20.88%: 291億3500万
2022年9月30日 +95.11%: 568億4500万
2022年12月31日 +3.38%: 587億6800万
2023年3月31日 -31.26%: 404億
2023年6月30日 -18.05%: 331億700万
2023年9月30日 +26.91%: 420億1500万
2023年12月31日 -5.19%: 398億3600万
2024年3月31日 -10.66%: 355億8800万
2024年6月30日 -24.19%: 269億8100万
2024年9月30日 +60.46%: 432億9300万
2024年12月31日 -2.39%: 422億5800万
2025年3月31日 -8.74%: 385億6300万
2025年6月30日 -18.33%: 314億9500万
2025年9月30日 +17.42%: 369億8000万
2025年12月31日 +1.97%: 377億800万
2026年3月31日 -14.98%: 320億5800万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されている。投資有価証券は、主に事業運営上の関係を有する企業の株式などであり、市場価格の変動リスク等に晒されている。
営業債務である支払手形及び買掛金は、ほぼ全て1年以内の支払期日である。社債及び借入金等については、運転資金及び設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであり、返済日又は償還日は決算日後、最長で34年後である。変動金利の長期借入金は、金利の変動リスクに晒されているが、このうちの一部については、デリバティブ取引(金利スワップ取引)を利用して金利を固定している。
デリバティブ取引は、原料購入価格・金利等の変動リスクをヘッジする目的で、商品スワップ及び金利スワップ取引を利用している。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性評価方法等については、前述の「会計方針に関する事項」に記載されている「重要なヘッジ会計の方法」を参照。
2025/06/24 11:51