純資産
連結
- 2014年3月31日
- 2458億9000万
- 2015年3月31日 +15.02%
- 2828億2700万
- 2016年3月31日 +0.83%
- 2851億8600万
個別
- 2014年3月31日
- 2124億2700万
- 2015年3月31日 +12.95%
- 2399億3500万
- 2016年3月31日 +4.18%
- 2499億7500万
有報情報
- #1 有価証券の評価基準及び評価方法
- 価証券の評価基準及び評価方法2016/06/28 12:11
子会社株式及び関連会社株式については移動平均法による原価法、その他有価証券のうち、時価のあるものについては決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)、時価のないものについては移動平均法による原価法によっている。 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2) 財政状態2016/06/28 12:11
①資産、負債及び純資産
総資産は前期末比119億円の増加となっている。これは、有形固定資産が増加したことなどによる。 - #3 連結財務諸表の作成の基礎となった連結会社の財務諸表の作成に当たって採用した重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準(連結)
- 要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準
在外子会社の資産及び負債は、決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定に含めている。2016/06/28 12:11 - #4 配当政策(連結)
- 当社は、取締役会の決議により、毎年9月30日を基準日として、中間配当を行うことができる旨を定款に定めている。2016/06/28 12:11
当期の期末配当金については、業績等を総合的に勘案し、前期末と同じく1株につき5円(中間配当金5円を加え通期で10円)とした。この結果、配当性向13.3%、純資産配当率2.2%となった。
なお、内部留保資金については、生産・供給設備を中心とした事業基盤整備のための設備投資や財務体質の強化に充当する方針である。 - #5 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券の評価基準及び評価方法2016/06/28 12:11
その他有価証券のうち、時価のあるものについては決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)、時価のないものについては移動平均法による原価法によっている。
②たな卸資産の評価基準及び評価方法 - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2016/06/28 12:11
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していない。前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 1株当たり純資産額 518円75銭 526円94銭 1株当たり当期純利益 34円94銭 79円41銭
2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりである。