広島ガス(9535)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 23億3600万
- 2009年3月31日 -25.81%
- 17億3300万
- 2010年3月31日 -31.97%
- 11億7900万
- 2011年3月31日 -52.08%
- 5億6500万
- 2012年3月31日 -85.13%
- 8400万
- 2013年3月31日 +14.29%
- 9600万
- 2014年3月31日 +27.08%
- 1億2200万
- 2015年3月31日 +313.11%
- 5億400万
- 2016年3月31日 +74.4%
- 8億7900万
- 2017年3月31日 +16.38%
- 10億2300万
- 2018年3月31日 +9.38%
- 11億1900万
- 2019年3月31日 -11.71%
- 9億8800万
- 2020年3月31日 -21.76%
- 7億7300万
- 2021年3月31日 -39.46%
- 4億6800万
- 2022年3月31日 -44.02%
- 2億6200万
- 2023年3月31日 -46.18%
- 1億4100万
- 2024年3月31日 -24.82%
- 1億600万
- 2025年3月31日 +74.53%
- 1億8500万
- 2026年3月31日 +297.3%
- 7億3500万
個別
- 2008年3月31日
- 22億6000万
- 2009年3月31日 -26.33%
- 16億6500万
- 2010年3月31日 -35.74%
- 10億7000万
- 2011年3月31日 -55.42%
- 4億7700万
- 2012年3月31日 -95.18%
- 2300万
- 2013年3月31日 +117.39%
- 5000万
- 2014年3月31日 +64%
- 8200万
- 2015年3月31日 +376.83%
- 3億9100万
- 2016年3月31日 +99.74%
- 7億8100万
- 2017年3月31日 +19.59%
- 9億3400万
- 2018年3月31日 -5.03%
- 8億8700万
- 2019年3月31日 -7.78%
- 8億1800万
- 2020年3月31日 -21.27%
- 6億4400万
- 2021年3月31日 -41.46%
- 3億7700万
- 2022年3月31日 -45.62%
- 2億500万
- 2023年3月31日 -49.76%
- 1億300万
- 2024年3月31日 -52.43%
- 4900万
- 2025年3月31日 +183.67%
- 1億3900万
- 2026年3月31日 +371.94%
- 6億5600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 セグメント利益の調整額70百万円、セグメント資産の調整額△3,447百万円、減価償却費の調整額△41百万円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△113百万円は、連結消去等であります。2026/06/19 14:53
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益の調整額143百万円、セグメント資産の調整額△3,626百万円、減価償却費の調整額△43百万円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△44百万円は、連結消去等であります。2026/06/19 14:53
- #3 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、構築物、工具器具備品、リース資産及び無形固定資産等であり、建設仮勘定を含んでおりません。2026/06/19 14:53
2 連結会社以外への主な賃貸設備は⦅ ⦆で内書しております。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。なお、一部の連結子会社のガス輸送導管については、経済的耐用年数によっております。2026/06/19 14:53
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #5 固定資産等明細表、ガス事業(連結)
- 無形固定資産及び長期前払費用の当期首残高は前期償却終了分を控除しております。
別表2026/06/19 14:53 - #6 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2026/06/19 14:53
当社グループでは需要の拡大を基本戦略として、当連結会計年度はガス事業を中心に全体で9,313百万円の設備投資(有形固定資産及び無形固定資産への投資)を実施しました。
ガス事業における設備投資金額は8,562百万円であります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2026/06/19 14:53
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。