西部ガス HD（9536）ののれんの推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 6億2700万
2009年3月31日 +21.21%: 7億6000万
2010年3月31日 -19.08%: 6億1500万
2010年12月31日 -10.57%: 5億5000万
2011年3月31日 -14.18%: 4億7200万
2011年6月30日 -11.65%: 4億1700万
2011年9月30日 -11.03%: 3億7100万
2011年12月31日 -10.24%: 3億3300万
2012年3月31日 -17.42%: 2億7500万
2012年6月30日 -15.27%: 2億3300万
2012年9月30日 +24.03%: 2億8900万
2012年12月31日 -17.99%: 2億3700万
2013年3月31日 +29.96%: 3億800万
2013年6月30日 -10.71%: 2億7500万
2013年9月30日 +335.27%: 11億9700万
2013年12月31日 -7.18%: 11億1100万
2014年3月31日 -7.65%: 10億2600万
2014年6月30日 -6.73%: 9億5700万
2014年9月30日 -7.21%: 8億8800万
2014年12月31日 -5.41%: 8億4000万
2015年3月31日 -8.45%: 7億6900万
2015年6月30日 -8.97%: 7億
2015年9月30日 -9.86%: 6億3100万
2015年12月31日 -10.94%: 5億6200万
2016年3月31日 -6.23%: 5億2700万
2016年6月30日 -2.66%: 5億1300万
2016年9月30日 -14.23%: 4億4000万
2016年12月31日 -16.59%: 3億6700万
2017年3月31日 -19.89%: 2億9400万
2017年6月30日 -20.07%: 2億3500万
2017年9月30日 -25.11%: 1億7600万
2017年12月31日 -34.09%: 1億1600万
2018年3月31日 -50.86%: 5700万
2018年6月30日 -10.53%: 5100万
2018年9月30日 -13.73%: 4400万
2018年12月31日 -4.55%: 4200万
2019年3月31日 +4.76%: 4400万
2019年6月30日 +61.36%: 7100万
2019年9月30日 -9.86%: 6400万
2019年12月31日 -12.5%: 5600万
2020年3月31日 -12.5%: 4900万
2020年6月30日 -12.24%: 4300万
2020年9月30日 -11.63%: 3800万
2020年12月31日 -15.79%: 3200万
2021年3月31日 +46.88%: 4700万
2021年6月30日 -8.51%: 4300万
2021年9月30日 +167.44%: 1億1500万
2021年12月31日 -6.96%: 1億700万
2022年3月31日 -7.48%: 9900万
2022年6月30日 -8.08%: 9100万
2022年9月30日 -8.79%: 8300万
2022年12月31日 -8.43%: 7600万
2023年3月31日 +126.32%: 1億7200万
2023年6月30日 -4.65%: 1億6400万
2023年9月30日 -6.1%: 1億5400万
2023年12月31日 -1.95%: 1億5100万
2024年3月31日 -6.62%: 1億4100万
2024年6月30日 -6.38%: 1億3200万
2024年9月30日 +40.15%: 1億8500万
2024年12月31日 -6.49%: 1億7300万
2025年3月31日 -1.16%: 1億7100万
2025年6月30日 -6.43%: 1億6000万
2025年9月30日 -6.88%: 1億4900万
2025年12月31日 +111.41%: 3億1500万
2026年3月31日 -4.76%: 3億

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
2025/06/23 13:22
#2 会計方針に関する事項（連結）: のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の均等償却としている。ただし、金額が僅少な場合には、全額発生年度の損益として処理することとしている。2025/06/23 13:22
#3 持分法の適用の手続について特に記載する必要があると認められる事項がある場合には、その内容（連結）: 分法適用にあたり発生した投資差額(のれん相当額)は、20年以内で均等償却している。
2025/06/23 13:22
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ヘッジ手段とヘッジ対象の対応関係を確認することにより行っている。ただし、振当処理の要件を満たしている為替予約及び特例処理の要件を満たしている金利スワップについては、有効性の評価を省略している。
(9)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の均等償却としている。ただし、金額が僅少な場合には、全額発生年度の損益として処理することとしている。
2025/06/23 13:22