東京會舘(9701)の当期純利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億4214万
- 2009年3月31日 -34.55%
- 9303万
- 2010年3月31日 -29.23%
- 6583万
- 2011年3月31日 -72.7%
- 1797万
- 2012年3月31日
- -3億6030万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1896万
- 2009年3月31日 -30.9%
- 8219万
- 2010年3月31日 -33.74%
- 5445万
- 2011年3月31日 -10.24%
- 4888万
- 2012年3月31日
- -4億967万
- 2013年3月31日 -177.91%
- -11億3850万
- 2014年3月31日
- 2億7294万
- 2015年3月31日 -62.1%
- 1億344万
- 2016年3月31日 +53.71%
- 1億5900万
- 2017年3月31日 -10.69%
- 1億4200万
- 2018年3月31日 -27.46%
- 1億300万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 20億2300万
- 2020年3月31日 -94.66%
- 1億800万
- 2021年3月31日
- -32億1900万
- 2022年3月31日
- 8億4400万
- 2023年3月31日 -70.5%
- 2億4900万
- 2024年3月31日 +516.47%
- 15億3500万
- 2025年3月31日 -42.08%
- 8億8900万
- 2026年3月31日 +11.25%
- 9億8900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況の下、当社は一貫して、「確かなサービスと格調高い施設を提供することで、我が国の食文化の発展に貢献する」という創業以来の企業理念のもと、その具現化に向けて「期待を超える上質な味とサービスをお客様へ継続的に提供すること」をビジョンに掲げて各種施策の実施を継続してまいりました。特に中期経営計画の最終年度に当たる当事業年度は、その集大成に向けて重点テーマである「現有資産の収益力最大化」と「経営基盤の強化」の諸施策を着実に推し進めてまいりました。現有資産の収益力最大化の観点では、本舘を中心とした施設空間の上質感を持続的に高める取り組みを継続して行い、経営基盤強化の観点では、事業の持続的成長実現に向けた人的資本への投資や、従業員の報酬・福利厚生の改善、多様な人材活用を意識した雇用環境整備等に注力してまいりました。2026/06/23 13:18
当事業年度の売上高は、宴会・食堂・売店その他の全ての部門で前期に比べて増加し、16,259百万円(前期比986百万円増加)となりました。経費面では、適正価格での原材料の計画的調達によるコストコントロールや厳格な経費管理を実施し、人的資本への投資に伴う諸費用の吸収に努めた結果、営業利益は1,437百万円(前期比162百万円増加)、経常利益は1,480百万円(前期比233百万円増加)、当期純利益は989百万円(前期比100百万円増加)となりました。
これを部門別にみますと - #2 追加情報、財務諸表(連結)
- 株主優待引当金に係る会計処理2026/06/23 13:18
株主優待費は従来優待券利用時に販売費及び一般管理費として処理をしておりましたが、株主数の増加に伴い株主優待券の発行数が増加したこと及び、将来利用見込額を合理的に見積もることが可能になったことから、当事業年度より株主優待費の発生見込額を計上しております。この結果、当事業年度末の貸借対照表における株主優待引当金は19,510千円となっており、従来の方法によった場合と比較して、営業利益、経常利益および税引前当期純利益がそれぞれ19,510千円減少しております。 - #3 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/23 13:18
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 3,320.86円 3,980.33円 1株当たり当期純利益 268.30円 299.93円
2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。