東京會舘(9701)の当期純利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億4214万
- 2009年3月31日 -34.55%
- 9303万
- 2010年3月31日 -29.23%
- 6583万
- 2011年3月31日 -72.7%
- 1797万
- 2012年3月31日
- -3億6030万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1896万
- 2009年3月31日 -30.9%
- 8219万
- 2010年3月31日 -33.74%
- 5445万
- 2011年3月31日 -10.24%
- 4888万
- 2012年3月31日
- -4億967万
- 2013年3月31日 -177.91%
- -11億3850万
- 2014年3月31日
- 2億7294万
- 2015年3月31日 -62.1%
- 1億344万
- 2016年3月31日 +53.71%
- 1億5900万
- 2017年3月31日 -10.69%
- 1億4200万
- 2018年3月31日 -27.46%
- 1億300万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 20億2300万
- 2020年3月31日 -94.66%
- 1億800万
- 2021年3月31日
- -32億1900万
- 2022年3月31日
- 8億4400万
- 2023年3月31日 -70.5%
- 2億4900万
- 2024年3月31日 +516.47%
- 15億3500万
- 2025年3月31日 -42.08%
- 8億8900万
- 2026年3月31日 +11.25%
- 9億8900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況の下、当社は、「確かなサービスと格調高い施設を提供することで、我が国の食文化の発展に貢献する」という創業以来の企業理念のもと、その具現化に向けて「期待を超える上質な味とサービスをお客様に継続的に提供すること」をビジョンに掲げて各種施策を実施してまいりました。当事業年度は中期経営計画の2年目にあたり、その重点テーマである「現有資産の収益力最大化」と「経営基盤の強化」の諸施策を着実に推し進めてまいりました。現有資産の収益力強化の観点では、コロナ禍終息以降の好業績と旺盛な需要を裏付けとして投資効率の確度が高まったことから、本格稼働から間もない新本舘の絨毯や調度品の入れ替えを早々に行うなど、施設空間の上質感をさらに高める内装への投資を本格的に着手いたしました。また、経営基盤強化の観点では、事業の持続的成長実現に向けた人的資本への投資にも注力し、従業員の報酬・福利厚生の改善や、多様な人材活用を意識した雇用環境整備等を積極的に実施いたしました。2025/06/20 11:39
当事業年度の売上高は、宴会・食堂部門が大幅な増収となり、コロナ禍以前の売上高を更新した前期を389百万円上回る15,273百万円となりました。経費面では、適正価格での原材料の計画的調達によるコストコントロールや厳格な経費管理を実施し、人的資本への投資に伴う諸費用増の吸収に努めた結果、営業利益は1,275百万円(前期比227百万円増加)、経常利益は1,246百万円(前期比259百万円増加)となりました。また、当期純利益は、繰延税金資産評価見直しによる法人税等調整額△835百万円を計上した前年同期から645百万円減少し、889百万円となりました。
これを部門別にみますと - #2 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/20 11:39
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 2,873.56円 3,320.86円 1株当たり当期純利益 459.67円 268.30円
2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。