訂正有価証券報告書-第82期(平成31年1月1日-令和1年12月31日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法(主な耐用年数は、建物12~45年)
ただし、建物以外の有形固定資産については、一部の連結子会社において定率法を採用しております。
② 無形固定資産
定額法(主な償却年数は、商標権10年、自社利用のソフトウェア5年)
① 有形固定資産
定額法(主な耐用年数は、建物12~45年)
ただし、建物以外の有形固定資産については、一部の連結子会社において定率法を採用しております。
② 無形固定資産
定額法(主な償却年数は、商標権10年、自社利用のソフトウェア5年)