無形固定資産

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は5～50年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2022/12/26 10:38

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
a 商品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
b 貯蔵品
主として移動平均法による原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
なお、主な耐用年数は5～50年であります。2022/12/26 10:38

#3 減価償却額の注記

※5 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2021年4月1日至 2021年9月30日)		当中間会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日)
有形固定資産	3,658	百万円	1,448	百万円
無形固定資産	24	〃	21	〃

2022/12/26 10:38

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
市場価格のない株式
総平均法による原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は5～50年であります。2022/12/26 10:38