有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～47年
機械装置及び車両運搬具 3～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2020/06/26 13:06

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/26 13:06