持分法適用会社に対する持分相当額、資産の部合計、外部顧客への売上高 - 小涌園事業他2件
2008年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 資産の部合計
- 948億5000万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 減価償却費 - ラグジュアリー&バンケット事業
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 4億1500万
2009年12月
2010年12月
2011年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 300万
- 資産の部合計
- 959億1800万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 減価償却費 - ラグジュアリー&バンケット事業
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 4200万
2012年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -100万
- 資産の部合計
- 970億2700万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- 72億2300万
- 減価償却費 - ラグジュアリー&バンケット事業
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -1億2400万
2013年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 300万
- 資産の部合計
- 1047億8700万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- 76億7500万
- 減価償却費 - ラグジュアリー&バンケット事業
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -2億1100万
2014年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 200万
- 資産の部合計
- 1008億8100万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 減価償却費 - ラグジュアリー&バンケット事業
- 17億8700万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -1億5700万
2015年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2200万
- 資産の部合計
- 1047億3200万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 減価償却費 - ラグジュアリー&バンケット事業
- 18億300万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -2億700万
2016年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 資産の部合計
- 1058億3400万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 減価償却費 - ラグジュアリー&バンケット事業
- 18億9000万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -7億3900万
2017年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 700万
- 資産の部合計
- 1073億6200万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 減価償却費 - ラグジュアリー&バンケット事業
- 19億600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -3億8600万
2018年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -400万
- 資産の部合計
- 1020億4500万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 減価償却費 - ラグジュアリー&バンケット事業
- 18億9200万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -3億4600万
2019年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 100万
- 資産の部合計
- 1032億7100万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 減価償却費 - ラグジュアリー&バンケット事業
- 19億100万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 6100万
2020年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -700万
- 資産の部合計
- 965億9500万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 減価償却費 - ラグジュアリー&バンケット事業
- 17億6500万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 31億9900万
2021年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1700万
- 資産の部合計
- 1127億6200万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 減価償却費 - ラグジュアリー&バンケット事業
- 16億5200万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -2億4800万
2022年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 資産の部合計
- 999億6200万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 減価償却費 - ラグジュアリー&バンケット事業
- 15億1200万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -18億6300万
2023年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 資産の部合計
- 934億9600万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 減価償却費 - ラグジュアリー&バンケット事業
- 14億4100万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -11億1700万