持分法適用会社に対する持分相当額、資産の部合計、外部顧客への売上高 - 小涌園事業他1件
2008年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 資産の部合計
- 948億5000万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1800万
2009年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 資産の部合計
- 979億300万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 4400万
2010年12月
2011年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 300万
- 資産の部合計
- 959億1800万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -5900万
2012年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -100万
- 資産の部合計
- 970億2700万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- 72億2300万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -2300万
2013年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 300万
- 資産の部合計
- 1047億8700万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- 76億7500万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1000万
2014年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 200万
- 資産の部合計
- 1008億8100万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1100万
2015年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2200万
- 資産の部合計
- 1047億3200万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -600万
2016年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 資産の部合計
- 1058億3400万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1000万
2017年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 700万
- 資産の部合計
- 1073億6200万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 400万
2018年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -400万
- 資産の部合計
- 1020億4500万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -500万
2019年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 100万
- 資産の部合計
- 1032億7100万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -700万
2020年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -700万
- 資産の部合計
- 965億9500万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1500万
2021年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1700万
- 資産の部合計
- 1127億6200万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -5000万
2022年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 資産の部合計
- 999億6200万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1200万
2023年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 資産の部合計
- 934億9600万
- 外部顧客への売上高 - 小涌園事業
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 2300万