有価証券報告書-第51期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成している。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更している。
以下の事項について記載を省略している。
・財務諸表等規則第107条の定める自己株式に関する注記については、同条第2項により記載を省略している。
・財務諸表等規則第8条6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により記載を省略している。
・財務諸表等規則第8条の28に定める資産除去債務関係に関する注記については、同条第2項により記載を省略している。
(損益計算書)
前会計年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「支払手数料」は、当会計年度より独立掲記している。この表示方法を反映させるため、前会計年度の損益計算書において「営業外費用」の「雑損失」に表示していた1,091,242千円は、「支払手数料」915,146千円、「雑損失」176,095千円として組み替えている。
前会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「固定資産廃棄損」は、当会計年度より独立掲記している。この表示方法を反映させるため、前会計年度の損益計算書において「特別損失」の「その他」に表示していた28,255千円は、「固定資産廃棄損」26,145千円、「その他」2,110千円として組み替えている。
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成している。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更している。
以下の事項について記載を省略している。
・財務諸表等規則第107条の定める自己株式に関する注記については、同条第2項により記載を省略している。
・財務諸表等規則第8条6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により記載を省略している。
・財務諸表等規則第8条の28に定める資産除去債務関係に関する注記については、同条第2項により記載を省略している。
(損益計算書)
前会計年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「支払手数料」は、当会計年度より独立掲記している。この表示方法を反映させるため、前会計年度の損益計算書において「営業外費用」の「雑損失」に表示していた1,091,242千円は、「支払手数料」915,146千円、「雑損失」176,095千円として組み替えている。
前会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「固定資産廃棄損」は、当会計年度より独立掲記している。この表示方法を反映させるため、前会計年度の損益計算書において「特別損失」の「その他」に表示していた28,255千円は、「固定資産廃棄損」26,145千円、「その他」2,110千円として組み替えている。