有価証券報告書-第139期(平成27年12月1日-平成28年11月30日)

(表示方法の変更)
(損益計算書)
1 前事業年度において、「営業費用」の「その他」に含めていた「修繕費」は、財務諸表の明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業費用」の「その他」に表示していた355,253千円は、「修繕費」141,555千円、「その他」213,698千円として組替えております。
2 前事業年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「貸倒引当金戻入益」は、営業外収益総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた883千円は、「貸倒引当金戻入益」180千円、「雑収入」703千円として組替えております。
(キャッシュ・フロー計算書)
前事業年度までは「営業活動によるキャッシュ・フロー」を直接法により表示しておりましたが、当事業年度から間接法による表示に変更いたしました。これは損益計算書の損益と資金収支との関連を明瞭に表現し、他社との比較を容易にするためであります。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度のキャッシュ・フロー計算書の組替えを行っております。前事業年度の直接法による「営業活動によるキャッシュ・フロー」は以下のとおりであります。
(単位:千円)

	前事業年度 (自 平成26年12月1日 至 平成27年11月30日)
営業収入 原材料又は商品の仕入れによる支出 人件費の支出 その他の営業支出	5,700,387 △1,918,997 △1,686,336 △1,432,331
小計	662,721
利息及び配当金の受取額 利息の支払額 補助金の受取額 法人税等の還付額	2,118 △5,196 76,446 55,390
営業活動によるキャッシュ・フロー	791,479