松竹(9601)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- -29億3654万
- 2011年8月31日
- -23億3427万
- 2011年11月30日 -40.9%
- -32億8898万
- 2012年2月29日
- -27億2004万
- 2012年5月31日
- -8億9972万
- 2012年8月31日
- 3億6096万
- 2012年11月30日 +77.09%
- 6億3922万
- 2013年2月28日 +274.26%
- 23億9240万
- 2013年5月31日 +2.98%
- 24億6362万
- 2013年8月31日 +64.85%
- 40億6122万
- 2013年11月30日 +35.76%
- 55億1350万
- 2014年2月28日 -33.99%
- 36億3919万
- 2014年5月31日 -56.88%
- 15億6914万
- 2014年8月31日 +173.56%
- 42億9252万
- 2014年11月30日 +31.33%
- 56億3752万
- 2015年2月28日 +32.37%
- 74億6240万
- 2015年5月31日 -69.07%
- 23億800万
- 2015年8月31日 +117.55%
- 50億2100万
- 2015年11月30日 +13.38%
- 56億9300万
- 2016年2月29日 -31.58%
- 38億9500万
- 2016年5月31日 -50.78%
- 19億1700万
- 2016年8月31日 -0.47%
- 19億800万
- 2016年11月30日 +169.76%
- 51億4700万
- 2017年2月28日 +18.44%
- 60億9600万
- 2017年5月31日 -86.65%
- 8億1400万
- 2017年8月31日 +308.11%
- 33億2200万
- 2017年11月30日 +70.83%
- 56億7500万
- 2018年2月28日 +24.3%
- 70億5400万
- 2018年5月31日
- -1億7000万
- 2018年8月31日
- 12億6200万
- 2018年11月30日 -44.22%
- 7億400万
- 2019年2月28日 -51.7%
- 3億4000万
- 2019年5月31日
- -17億2500万
- 2019年8月31日
- -2億9000万
- 2019年11月30日
- 15億9000万
- 2020年2月29日
- -10億600万
- 2020年5月31日 -271.57%
- -37億3800万
- 2020年8月31日 -150.45%
- -93億6200万
- 2020年11月30日 -0.89%
- -94億4500万
- 2021年2月28日 -8.59%
- -102億5600万
- 2021年5月31日
- -16億5100万
- 2021年8月31日
- -11億1700万
- 2021年11月30日 -135.27%
- -26億2800万
- 2022年2月28日
- -6億1900万
- 2022年5月31日
- 57億6000万
- 2022年8月31日 +36.06%
- 78億3700万
- 2022年11月30日 -10.42%
- 70億2000万
- 2023年2月28日 -9.17%
- 63億7600万
- 2023年5月31日 -34.22%
- 41億9400万
- 2023年8月31日 +51.84%
- 63億6800万
- 2023年11月30日 -28.11%
- 45億7800万
- 2024年2月29日 +82.72%
- 83億6500万
- 2024年5月31日 -92.5%
- 6億2700万
- 2024年8月31日
- -22億7500万
- 2024年11月30日
- -20億2000万
- 2025年2月28日
- -9億1900万
- 2025年5月31日
- 32億700万
- 2025年8月31日 +225.91%
- 104億5200万
- 2025年11月30日 +20.4%
- 125億8400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/05/28 15:33
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2025/05/28 15:33
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)