東宝（9602）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年5月31日: -46億9800万
2011年8月31日: -12億4500万
2011年11月30日 -19.2%: -14億8400万
2012年2月29日: 63億1500万
2012年5月31日 -38.34%: 38億9400万
2012年8月31日 +130.15%: 89億6200万
2012年11月30日 +34%: 120億900万
2013年2月28日 +105.78%: 247億1200万
2013年5月31日 -62.17%: 93億4900万
2013年8月31日 +40.51%: 131億3600万
2013年11月30日 +53.45%: 201億5700万
2014年2月28日 +10.83%: 223億3900万
2014年5月31日 -70.87%: 65億800万
2014年8月31日 +92.59%: 125億3400万
2014年11月30日 +32.44%: 166億
2015年2月28日 +56.54%: 259億8500万
2015年5月31日 -59.06%: 106億3800万
2015年8月31日 +41.03%: 150億300万
2015年11月30日 +52.68%: 229億700万
2016年2月29日 -4.3%: 219億2200万
2016年5月31日 -51.48%: 106億3700万
2016年8月31日 +44.96%: 154億1900万
2016年11月30日 +116.88%: 334億4000万
2017年2月28日 +19.41%: 399億3100万
2017年5月31日 -70.27%: 118億7200万
2017年8月31日 +111.19%: 250億7300万
2017年11月30日 +37.51%: 344億7900万
2018年2月28日 +19.64%: 412億4900万
2018年5月31日 -77.96%: 90億9000万
2018年8月31日 +109.05%: 190億300万
2018年11月30日 +24.33%: 236億2600万
2019年2月28日 +11.05%: 262億3600万
2019年5月31日 -65.57%: 90億3400万
2019年8月31日 +115.19%: 194億4000万
2019年11月30日 +56.81%: 304億8400万
2020年2月29日 +0.38%: 306億100万
2020年5月31日: -16億3200万
2020年8月31日: 15億6000万
2020年11月30日 +616.35%: 111億7500万
2021年2月28日 +60.45%: 179億3000万
2021年5月31日 -60.13%: 71億4900万
2021年8月31日 +89.03%: 135億1400万
2021年11月30日 +44.69%: 195億5400万
2022年2月28日 +66.14%: 324億8700万
2022年5月31日 -66.55%: 108億6700万
2022年8月31日 +111.58%: 229億9200万
2022年11月30日 +17.91%: 271億900万
2023年2月28日 +28.21%: 347億5600万
2023年5月31日 -45.57%: 189億1600万
2023年8月31日 +84.75%: 349億4700万
2023年11月30日 +18.39%: 413億7400万
2024年2月29日 +58.28%: 654億8800万
2024年5月31日 -72.52%: 179億9400万
2024年8月31日 +78.41%: 321億300万
2024年11月30日 +8.19%: 347億3100万
2025年2月28日 +73.83%: 603億7300万
2025年5月31日 -71.69%: 170億9100万
2025年8月31日 +141.35%: 412億4900万
2025年11月30日 +39.82%: 576億7400万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2025/05/29 16:00
#2 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(12年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。過去勤務費用については、発生時に一括で費用処理しております。
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 簡便法の採用
2025/05/29 16:00
#3 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）: ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)
2025/05/29 16:00