AOI Pro.(9607)の外部顧客への売上高 - 写真スタジオの推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 6197万
- 2013年6月30日 -76.89%
- 1432万
- 2013年9月30日 +102.32%
- 2897万
- 2013年12月31日 +87.97%
- 5446万
- 2014年3月31日 +34.73%
- 7337万
- 2014年6月30日 -65.13%
- 2558万
- 2014年9月30日 +82.21%
- 4661万
- 2014年12月31日 +75.77%
- 8193万
- 2015年3月31日 +29.26%
- 1億591万
- 2015年6月30日 -75.71%
- 2572万
- 2015年9月30日 +112.38%
- 5464万
- 2015年12月31日 +82.57%
- 9976万
- 2016年3月31日 +38.27%
- 1億3794万
- 2016年6月30日 -67.82%
- 4439万
- 2016年9月30日 +129.24%
- 1億177万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1) 売上高2016/06/28 16:00
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2) 有形固定資産 - #2 事業の内容
- 3 【事業の内容】2016/06/28 16:00
当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、㈱AOI Pro.(以下「当社」という。)、子会社19社及び関連会社6社で構成されており、広告制作、写真スタジオの2部門に関係する事業を主として行っております。当社グループの事業内容及び当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」をご参照ください。 - #3 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
- また、平成23年4月、ゴルフに係る出版・広告・オンライン事業を行う㈱パーゴルフ(その後㈱Pargolf & Company)を連結の範囲に含めたため、本事業を「メディア関連事業」として報告セグメントに追加しておりましたが、平成26年10月に当セグメントの主要連結子会社2社の事業譲渡を行い解散、その後清算も完了したことを受け、当期より当セグメントを廃止いたしました。なお、従来「メディア関連事業」に含めていたKS ISLAND GOLF MALAYSIA SDN.BHD.(平成27年9月15日付でKS ISLAND MANAGEMENT MALAYSIA SDN.BHD.に社名変更)については、現状の当社グループにおける位置づけを踏まえ、「広告制作事業」に含めることといたしました。2016/06/28 16:00
したがって、当社グループはサービス別に「広告制作事業」「写真スタジオ事業」の2つを報告セグメントとしております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報は、「メディア関連事業」を㈱Pargolf & Company及び㈱P.A.R. Sports Marketingのみとし、KS ISLAND GOLF MALAYSIA SDN.BHD.(平成27年9月15日付でKS ISLAND MANAGEMENT MALAYSIA SDN.BHD.に社名変更)については変更後の区分に基づき作成しております。 - #4 報告セグメントの概要(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2016/06/28 16:00
当社グループは、主にテレビCM作品、WEB作品の制作等の「広告制作事業」を行っておりますが、平成22年6月、当社連結子会社㈱ホリーホックにて「写真スタジオ事業」を開始しました。 - #5 従業員の状況(連結)
- 平成28年3月31日現在2016/06/28 16:00
(注) 従業員数は就業人員であり、契約社員等は含んでおりません。セグメントの名称 従業員数(人) 広告制作事業 863 写真スタジオ事業 39 合計 902
(2) 提出会社の状況 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、事業区分別に資産のグルーピングを行っております。2016/06/28 16:00
当連結会計年度において、上記の資産につきまして、一部のソフトウェアについては当初想定していた収益が見込めないため、また一部の建物附属設備については写真スタジオの一部店舗撤退のため、その帳簿価額全額を減損損失として特別損失に計上しております。
なお、当該資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、使用価値をゼロとみなしております。