建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として映像事業における映画館設備機器(工具、器具及び備品)と不動産事業における事業用の建物であります。
(2) リース資産の減価償却の方法

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#2 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)		当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
建物及び構築物	3,306	千円	3,638	千円
機械装置及び運搬具	-		0

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#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成28年1月1日 至 平成28年12月31日)

用途	種類	場所
映画館設備	建物及び構築物等	映像事業(大阪府箕面市)
フットサル場設備	建物及び構築物等	ライフ・デザイン事業(千葉県佐倉市)
フットサル場設備	建物及び構築物等	ライフ・デザイン事業(千葉県千葉市)
フットサル場設備	建物及び構築物	ライフ・デザイン事業(千葉県千葉市)
小売店舗設備	工具、器具及び備品	ライフ・デザイン事業(東京都目黒区)
小売店舗設備	建物及び構築物	ライフ・デザイン事業(大阪府大阪市)
賃貸ビル設備	建物及び構築物等	不動産事業(神奈川県川崎市)
遊休資産	建物及び構築物	(東京都新宿区)

(減損損失を認識するに至った経緯)
上記事業所につきましては、稼働率の低下等により、当初想定しておりました収益が見込めなくなったため、減損損失を認識いたしました。

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#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

1 当該資産除去債務の概要
店舗等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等や、保有する建物に含有するアスベストの撤去費用等であります。
2 当該資産除去債務の金額の算定方法

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/03/29 12:29