商品
連結
- 2017年12月31日
- 1億5236万
- 2018年12月31日 -11.45%
- 1億3492万
個別
- 2017年12月31日
- 1億5236万
- 2018年12月31日 -11.45%
- 1億3492万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 売店舗商品
コンビニエンス事業は売価還元法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
ランキン事業は移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) その他の商品・貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2019/03/28 13:12 - #2 売上原価明細書(連結)
- 【売上原価明細書】2019/03/28 13:12
前事業年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日) 当事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) ロ イベント原価 682,518 4.0 278,126 1.7 ハ 商品原価 1,566,755 9.1 1,460,138 9.0 ニ 人件費 1,606,846 9.3 1,597,667 9.9 2 ライフ・デザイン事業部門原価 イ 商品原価 2,679,505 44.0 2,566,797 42.8 ロ 委託原価 167,054 2.7 185,008 3.1 - #3 提出会社の親会社等の情報(連結)
- 提出会社の親会社等の情報】2019/03/28 13:12
当社には、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。 - #4 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2019/03/28 13:12
(注) 2018年3月29日開催の第85期定時株主総会決議により、2018年7月1日を効力発生日とする株式併合(普通株式5株につき1株の割合で併合)及び単元株式数の変更(1,000株から100株に変更)を行っております。これにより、発行済株式総数は25,549,980株減少し、6,387,494株となっております。種類 事業年度末現在発行数(株)(2018年12月31日) 提出日現在発行数(株)(2019年3月28日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 6,387,494 6,387,494 東京証券取引所(市場第二部) ・完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式・単元株式数 100株 計 6,387,494 6,387,494 - - - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- このような状況のなか、シネマコンプレックス「109シネマズチェーン」におきましては、最新鋭上映システム「IMAX®レーザー」を「109シネマズ川崎」(神奈川県川崎市)、「109シネマズ名古屋」(愛知県名古屋市)に導入し、劇場設備の強化を推進するとともに、各劇場においても来場される全てのお客様がご満足いただける劇場を目指し、サービスの強化と充実に努めてまいりました。2019/03/28 13:12
さらに、セルフレジの導入による運営効率化を推進し、コンセッションスタンドやキャラクター商品販売、シアタープロモーション等の付帯収入の拡充にも努め、収益力の強化をはかってまいりました。
また、2018年で「109シネマズチェーン」は開業20周年を迎えました。1998年に開業した第1号店「109シネマズ港北」(神奈川県横浜市)から、現在休館中の「109シネマズグランベリーモール」(東京都町田市)を含め、全国19サイト175スクリーンを展開しております。「109シネマズチェーン」では、2018年をアニバーサリーイヤーとして、日頃からご愛顧をいただいているお客様に感謝をこめて、さまざまな企画・キャンペーンを実施し、多くのお客様にご来場いただき、好評を博しました。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ライフ・デザイン事業(ランキン事業)は移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2019/03/28 13:12
b その他の商品・貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ランキン事業は移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2019/03/28 13:12
(2) その他の商品・貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) - #8 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
a 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
b その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
主として移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
a 小売店舗商品
ライフ・デザイン事業(コンビニエンス事業)は売価還元法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
ライフ・デザイン事業(ランキン事業)は移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
b その他の商品・貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2019/03/28 13:12 - #9 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2019/03/28 13:12
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針