東京テアトル(9633)の建物及び構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 162億5106万
- 2009年3月31日 -1.19%
- 160億5766万
- 2010年3月31日 -5.45%
- 151億8183万
- 2011年3月31日 -6.7%
- 141億6398万
- 2012年3月31日 +0.49%
- 142億3375万
- 2013年3月31日 +0.23%
- 142億6697万
- 2014年3月31日 -39.83%
- 85億8402万
- 2015年3月31日 +0.32%
- 86億1181万
- 2016年3月31日 -4.8%
- 81億9803万
- 2017年3月31日 +3.27%
- 84億6620万
- 2018年3月31日 +1.51%
- 85億9383万
- 2019年3月31日 -1.04%
- 85億476万
- 2020年3月31日 -1.2%
- 84億240万
- 2021年3月31日 -2.54%
- 81億8862万
- 2022年3月31日 -5.27%
- 77億5747万
- 2023年3月31日 +0.53%
- 77億9846万
- 2024年3月31日 +0.47%
- 78億3517万
- 2025年3月31日 -1.63%
- 77億771万
- 2026年3月31日 -5.4%
- 72億9146万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3.固定資産売却益の内訳2026/06/25 15:20
(注)同一の売買契約により発生した固定資産売却益と固定資産売却損は相殺し、連結損益計算書上では固定資産売却益前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 土地 1,034千円 1,086,076千円 建物及び構築物 370,475千円 △213,634千円 機械装置及び運搬具 1,818千円 -千円
として表示しております。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除却損の内訳2026/06/25 15:20
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 10,699千円 3,582千円 機械装置及び運搬具 0千円 0千円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保資産の内容及びその金額2026/06/25 15:20
担保に係る債務の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物(純額) 1,774,500千円 1,728,474千円 土地 9,124,835千円 9,124,835千円
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2026/06/25 15:20
当社グループは、原則として事業所の所在する物件を単位として資産をグループ化しており、収入の減少により収益性が著しく低下した資産グループにつき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(286,317千円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物122,994千円、工具、器具及び備品159,288千円、ソフトウエア3,815千円、電話加入権218千円であります。場所 用途 種類 金額 東京都新宿区 映像事業部 工具、器具及び備品、ソフトウエア 1,028千円 東京都品川区 映画館、飲食店舗 建物及び構築物、工具、器具及び備品 43,597千円 東京都豊島区 映画館 工具、器具及び備品 21,489千円 東京都渋谷区 映画館、制作スタジオ 建物及び構築物、工具、器具及び備品、ソフトウエア、電話加入権 134,179千円 兵庫県神戸市 映画館 建物及び構築物、工具、器具及び備品 80,257千円 北海道札幌市 特販事業部 工具、器具及び備品 107千円 宮城県仙台市 飲食店舗 建物及び構築物、工具、器具及び備品 3,283千円 東京都武蔵野市 飲食店舗 工具、器具及び備品 611千円 東京都中央区 食品工場 建物及び構築物、工具、器具及び備品 1,418千円 東京都世田谷区 飲食店舗 建物及び構築物、工具、器具及び備品 343千円
なお、当該有形固定資産の回収可能価額は使用価値により測定しております。使用価値は、将来キャッシュ・フローを2.8%で割り引いて算定しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- イ.財政状態2026/06/25 15:20
当年度末の資産合計は、前年度末と比べて1,170百万円増加し、30,078百万円となりました。これは、現金及び預金が711百万円増加したこと、販売用不動産が344百万円増加したこと、流動資産その他が1,127百万円減少したこと、建物及び構築物が294百万円減少したこと、土地が526百万円増加したこと、投資有価証券が910百万円増加したこと等によるものです。
負債合計は、前年度末と比べて44百万円減少し13,308百万円となりました。これは、未払金が282百万円減少したこと、未払法人税等が207百万円増加したこと、前受金が220百万円増加したこと、有利子負債が558百万円減少したこと、繰延税金負債が281百万円増加したこと等によるものです。