東京テアトル（9633）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2億8458万
- 2010年9月30日 -77.97%
- -5億646万
- 2010年12月31日
- -2億7558万
- 2011年3月31日
- 1億7338万
- 2011年6月30日
- -2億1616万
- 2011年9月30日
- -1億4105万
- 2011年12月31日
- 8504万
- 2012年3月31日 +723.35%
- 7億22万
- 2012年6月30日
- -1億8599万
- 2012年9月30日 -92.12%
- -3億5733万
- 2012年12月31日
- -1億6290万
- 2013年3月31日
- -1億2587万
- 2013年6月30日
- 18億6992万
- 2013年9月30日 -0.22%
- 18億6583万
- 2013年12月31日 +2.9%
- 19億1993万
- 2014年3月31日 -50.9%
- 9億4259万
- 2014年6月30日 -90.46%
- 8994万
- 2014年9月30日 +40.08%
- 1億2598万
- 2014年12月31日 +108.64%
- 2億6286万
- 2015年3月31日 +115.19%
- 5億6565万
- 2015年6月30日 -57.7%
- 2億3926万
- 2015年9月30日 -55.33%
- 1億687万
- 2015年12月31日 +211.87%
- 3億3330万
- 2016年3月31日 -74.7%
- 8433万
- 2016年6月30日 -0.99%
- 8349万
- 2016年9月30日 +41.63%
- 1億1826万
- 2016年12月31日 +235.55%
- 3億9683万
- 2017年3月31日 -40.13%
- 2億3760万
- 2017年6月30日 -55.89%
- 1億481万
- 2017年9月30日 +113.49%
- 2億2376万
- 2017年12月31日 +10.12%
- 2億4640万
- 2018年3月31日 -47.32%
- 1億2980万
- 2018年6月30日
- -9971万
- 2018年9月30日
- -6060万
- 2018年12月31日 -145.4%
- -1億4871万
- 2019年3月31日
- 3031万
- 2019年6月30日 +306.09%
- 1億2309万
- 2019年9月30日 +81.67%
- 2億2363万
- 2019年12月31日 +113.8%
- 4億7813万
- 2020年3月31日
- -1億2748万
- 2020年6月30日 -452.2%
- -7億393万
- 2020年9月30日 -21.95%
- -8億5846万
- 2020年12月31日 -16.7%
- -10億179万
- 2021年3月31日 -103.45%
- -20億3814万
- 2021年6月30日
- 3億3877万
- 2021年9月30日 +93.68%
- 6億5613万
- 2021年12月31日 +63.52%
- 10億7293万
- 2022年3月31日 -22.33%
- 8億3334万
- 2022年6月30日 -64.43%
- 2億9639万
- 2022年9月30日 +28.55%
- 3億8101万
- 2022年12月31日 +45.79%
- 5億5547万
- 2023年3月31日 -45.63%
- 3億202万
- 2023年6月30日 +22.47%
- 3億6988万
- 2023年9月30日 +72.17%
- 6億3684万
- 2023年12月31日 -6.96%
- 5億9254万
- 2024年3月31日 +43.82%
- 8億5222万
- 2024年6月30日 +246.25%
- 29億5083万
- 2024年9月30日 -15.57%
- 24億9150万
- 2024年12月31日 +9.23%
- 27億2152万
- 2025年3月31日 +18.07%
- 32億1333万
- 2025年6月30日 -76.7%
- 7億4875万
- 2025年9月30日 +46.44%
- 10億9650万
- 2025年12月31日 +22.13%
- 13億3915万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/30 14:50
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。2025/06/30 14:50
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/30 14:50
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
