定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
耐用年数等は法人税法の減価償却の方法と同一の基準による
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっている。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
耐用年数等は法人税法の減価償却の方法と同一の基準による
また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法によっている。
また、リース取引開始日が適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用している。2015/06/26 9:42

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加及び減少額の主なものは次のとおりである。

(増加)	建物	松竹温泉天風の湯改装工事他	4,100	千円
	工具、器具及び備品	ミッドランドシネマ名古屋空港ポップコーン製造機他	11,134	千円
	ソフトウエア	ミッドランドシネマ名古屋空港販売管理ソフト他	73,943	千円
	建物他	合併による増加	196,730	千円

2015/06/26 9:42