商品
連結
- 2016年1月31日
- 7183万
- 2017年1月31日 -8.41%
- 6579万
個別
- 2016年1月31日
- 2886万
- 2017年1月31日 +19.91%
- 3461万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産
商品、原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
未成工事支出金
個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)2017/04/27 12:13 - #2 対処すべき課題(連結)
- レジャー事業部門の映画興行は、『有楽町スバル座』の単館ならではの独自性ある、お客様に感動を与える作品を上映するとともに、収益の向上に努めてまいります。2017/04/27 12:13
飲食事業は、既存飲食店舗においてお客様に快適な店づくりを進めるとともに、店舗運営の効率化を進め、収益の向上に努めてまいります。また、条件の良い店舗物件を見定め、新規店舗のオープンを目指します。物品販売では、高速道路売店への積極的な営業と的確な商品提案を行うとともに、新規開拓に努めてまいります。
マリーナ事業は、『東京夢の島マリーナ』および『浦安マリーナ』における顧客サービスの更なる向上を図り、両マリーナの継続的な運営に努めるとともに、新規運営マリーナの受注を目指してまいります。 - #3 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2017/04/27 12:13
(注)平成29年4月27日開催の第103回定時株主総会において、株式併合の効力発生日である平成29年8月1日をもって、単元株式数を1,000株から100株に変更する定款変更を行う旨承認可決されました。種類 事業年度末現在発行数(株)(平成29年1月31日) 提出日現在発行数(株)(平成29年4月27日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 26,620,000 26,620,000 東京証券取引所(市場第一部) ・完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式・単元株式数 1,000株 計 26,620,000 26,620,000 ― ― - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② たな卸資産
商品、原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
未成工事支出金
個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)2017/04/27 12:13 - #5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2017/04/27 12:13
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針