- 9671
- 2021/03/22
- 時価
- 505億円
- PER 予
- 387.41倍
- 2010年以降
- 赤字-45.82倍
(2010-2020年) - PBR
- 1.59倍
- 2010年以降
- 0.75-4.71倍
(2010-2020年) - 配当 予
- 0.41%
- ROE 予
- 0.41%
- ROA 予
- 0.17%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
よみうりランド(9671)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億5028万
- 2009年3月31日 -0.66%
- 5億4667万
- 2010年3月31日 -0.79%
- 5億4237万
- 2010年12月31日 +5.92%
- 5億7450万
- 2011年3月31日 +1.59%
- 5億8363万
- 2011年6月30日 -0.06%
- 5億8330万
- 2011年9月30日 -0.05%
- 5億8301万
- 2011年12月31日 -0.83%
- 5億7818万
- 2012年3月31日 -0.39%
- 5億7590万
- 2012年6月30日 -0.54%
- 5億7281万
- 2012年9月30日 -69.71%
- 1億7350万
- 2012年12月31日 -0.08%
- 1億7336万
- 2013年3月31日 -0.85%
- 1億7188万
- 2013年6月30日 -0.61%
- 1億7084万
- 2013年9月30日 -0.78%
- 1億6950万
- 2013年12月31日 -0.84%
- 1億6808万
- 2014年3月31日 -3.82%
- 1億6166万
- 2014年6月30日 +9.87%
- 1億7762万
- 2014年9月30日 -0.02%
- 1億7759万
- 2014年12月31日 -1.2%
- 1億7546万
- 2015年3月31日 -1.94%
- 1億7207万
- 2015年6月30日 -0.87%
- 1億7057万
- 2015年9月30日 -1.19%
- 1億6853万
- 2015年12月31日 -2.38%
- 1億6451万
- 2016年3月31日 +2.35%
- 1億6838万
- 2016年6月30日 -0.15%
- 1億6813万
- 2016年9月30日 -0.21%
- 1億6777万
- 2016年12月31日 +9.76%
- 1億8415万
- 2017年3月31日 +0.86%
- 1億8573万
- 2017年6月30日 -1.76%
- 1億8247万
- 2017年9月30日 +0.53%
- 1億8344万
- 2017年12月31日 +4.79%
- 1億9223万
- 2018年3月31日 +2.42%
- 1億9688万
- 2018年6月30日 +2.76%
- 2億231万
- 2018年9月30日 +4.28%
- 2億1096万
- 2018年12月31日 -4.23%
- 2億203万
- 2019年3月31日 +14.17%
- 2億3065万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2020/06/18 15:00
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2019年3月31日) 当事業年度(2020年3月31日) (繰延税金資産) 退職給付引当金 147,002千円 169,917千円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2020/06/18 15:00
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) (繰延税金資産) 退職給付に係る負債 171,842千円 194,347千円 - #3 追加情報、財務諸表(連結)
- 当社では、新型コロナウイルス感染症の拡大による施設の臨時休業などに伴い、総合レジャー事業の一部において売上高減少などの影響が生じております。2020/06/18 15:00
このため、固定資産の減損及び繰延税金資産の回収可能性の判断において、当面はその影響が継続するものの、2021年3月期末に向け徐々に回復傾向となる仮定のもと、会計上の見積りを行っております。 - #4 追加情報、連結財務諸表(連結)
- 当社グループでは、新型コロナウイルス感染症の拡大による施設の臨時休業などに伴い、総合レジャー事業の一部において売上高減少などの影響が生じております。2020/06/18 15:00
このため、固定資産の減損及び繰延税金資産の回収可能性の判断において、当面はその影響が継続するものの、2021年3月期末に向け徐々に回復傾向となる仮定のもと、会計上の見積りを行っております。