有価証券報告書-第134期(2023/04/01-2024/03/31)

(2)戦略
①公演の収支に関する指標等
当社の本業は「劇場運営」であり、経営指標としては、公演ごとの収支及び営業利益を重視しております。委員会等は設置しておりませんが、取締役会に公演ごとの収支状況だけでなく、公演中止の場合は詳細に状況を報告しております。
②顧客層の拡大
当社は、幅広い層のお客様に演劇鑑賞の機会を創出するため、各施策の実施に力を入れております。
具体的には、公益社団法人日本演劇興行協会と公益財団法人名古屋市文化振興事業団による「市民半額観劇会」の実施、NPO法人「歌舞伎と演劇文化を守る会」による観劇招待、私立高校による観劇会実施等を行っております。
③人材の育成及び社内環境整備に関する方針、戦略
人材の流動化により、当社の正社員の平均年齢は57歳2ヶ月と年齢構成比率が偏り、若手・中堅の人材確保が重要な課題となっており、当事業年度は、中途採用を積極的に活用しております。しかしながら、若手は採用したものの中堅の人材が不足しており、男女比率も歪な状況ですので、採用方法も検討しながら、今後も社内育成だけでなく、優秀な人材がいれば、積極的に対応していく方針です。