建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、構築物及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、法人税法に定める定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物
6年～64年
機械装置及び車両運搬具
4年～17年
工具器具備品
6年～15年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、法人税法の規定に基づき3年間で均等償却を行っております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格をゼロとする定額法によっております。2014/06/30 15:33

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち、主なものは下記のとおりであります。

建物		クラブハウス給排水設備 59,858千円
構築物		東コースレディースティ造成工事 2,115千円
構築物		東西レディースティスプリンクラー設置工事 4,730千円
機械及び装置		乗用3連グリーンモア(2台) 5,640千円
工具器具及び備品		バーンハード リール研磨機(2台) 5,370千円

2.当期減少額のうち、主なものは下記のとおりであります。

2014/06/30 15:33

#3 資産除去債務関係、財務諸表（連結）

(1)当該資産除去債務の概要
一部の建物のアスベスト除去に係る費用であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

2014/06/30 15:33