構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、構築物及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物
6年～65年
機械及び装置・車両運搬具
4年～17年
工具、器具及び備品
6年～20年
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、法人税法の規定に基づき3年間で均等償却を行っております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格をゼロとする定額法によっております。2018/06/29 15:50

#2 固定資産廃棄損に関する注記

※2 固定資産廃棄損

	前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物	206千円	― 千円
構築物	0	―
機械及び装置	102	48

2018/06/29 15:50

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち、主なものは下記のとおりであります。

建物		マスター室前庇延長工事 6,068千円
構築物		東コース6番12番クリーク周辺改修工事 8,280千円
機械及び装置		バロネス 小型軽量5連リールモア 4,410千円

2.当期減少額のうち、主なものは下記のとおりであります。

2018/06/29 15:50