構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、構築物及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物
6年～65年
機械及び装置・車両運搬具
2年～17年
工具、器具及び備品
3年～20年
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、法人税法の規定に基づき3年間で均等償却を行っております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格をゼロとする定額法によっております。2019/06/28 16:05

#2 固定資産廃棄損に関する注記

※1 固定資産廃棄損

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
構築物	― 千円	0千円
機械及び装置	48	0

2019/06/28 16:05

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち、主なものは下記のとおりであります。

構築物		西16番バックティ改修工事 2,100千円
機械及び装置		ホイールローダー 6,000千円
〃		3連グリーンモア 4,500千円
車両及び運搬具		軽ダンプ 1,013千円

2.当期減少額のうち、主なものは下記のとおりであります。

2019/06/28 16:05

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、構築物及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/28 16:05