有価証券報告書-第55期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
代表取締役 社長		大澤 輝秀	昭和13年2月3日生	平成元年6月 東海カントリークラブ理事 平成4年12月 オーエスジー株式会社代表取締役社長 平成5年6月 当社取締役 平成6年6月 東海カントリークラブ副理事長 平成19年2月 オーエスジー株式会社代表取締役会長(現任) 平成19年6月 当社代表取締役社長(現任) 東海カントリークラブ理事長(現任)	(注)4	なし
取締役		福井 修平	昭和10年4月1日生	平成12年6月 東海カントリークラブ理事 平成13年5月 トヨネン株式会社代表取締役会長(現任) 平成14年6月 当社取締役(現任) 平成19年6月 東海カントリークラブ副理事長 平成24年6月 東海カントリークラブ理事(現任)	(注)4	1
取締役		小野 喬四朗	昭和15年1月29日生	平成10年10月 株式会社オノコム代表取締役社長 平成14年4月 株式会社レオック代表取締役会長(現任) 平成15年6月 東海カントリークラブ理事 平成19年6月 当社取締役(現任) 東海カントリークラブ副理事長(現任) 東海カントリークラブ財務理事(現任) 平成22年6月 株式会社オノコム代表取締役会長(現任)	(注)4	1
取締役		石田 康太郎	昭和19年4月26日生	平成19年6月 東海カントリークラブ理事 平成19年7月 石田製綱株式会社代表取締役会長(現任) 平成21年6月 東海カントリークラブ副理事長(現任) 平成23年6月 当社取締役(現任)	(注)4	1
取締役		神野 紀郎	昭和12年2月11日生	昭和58年11月 株式会社豊橋グランドホテル代表取締役社長 平成12年5月 財団法人豊橋体育協会理事長(現任) 平成15年6月 東海カントリークラブ理事(現任) 平成19年6月 当社取締役(現任) 平成19年12月 神野建設株式会社相談役(現任)	(注)4	1
取締役		小池 高弘	昭和29年4月15日生	昭和58年3月 小池商事株式会社代表取締役社長(現任) 平成13月6月 株式会社東海日日新聞社取締役(現任) 平成15年6月 東海カントリークラブ理事(現任) 平成19年6月 当社取締役(現任)	(注)4	なし

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役		神野 吾郎	昭和35年8月29日生	平成12年8月 ガステックサービス株式会社代表取締役社長(現任) 平成14年5月 株式会社サーラコーポレーション代表取締役社長(現任) 平成19年6月 当社取締役(現任) 東海カントリークラブ理事(現任) 平成24年3月 中部瓦斯株式会社代表取締役社長(現任)	(注)4	なし
取締役		佐久間 博敬	昭和19年1月30日生	昭和53年5月 中日新聞豊橋東部代表取締役(現任) 昭和57年6月 有限会社佐久間新聞店代表取締役(現任) 昭和57年6月 有限会社中日折込代表取締役(現任) 平成19年6月 東海カントリークラブ理事 平成24年6月 当社取締役(現任) 東海カントリークラブ副理事長(現任)	(注)4	1
取締役		石川 則男	昭和30年12月23日生	平成19年2月 オーエスジー株式会社代表取締役社長(現任) 平成25年6月 当社取締役(現任) 東海カントリークラブ理事(現任)	(注)4	なし
取締役		加藤 晃司	昭和18年3月17日生	平成16年2月 オーエスジー株式会社監査役(現任) 平成19年6月 東海カントリークラブ支配人(現任) 当社取締役(現任) 東海カントリークラブ常務理事(現任)	(注)4	なし
監査役		水野 勲	昭和9年3月28日生	平成18年6月 豊橋信用金庫理事相談役 平成13年6月 東海カントリークラブ理事 平成19年6月 当社監査役(現任) 東海カントリークラブ監事(現任) 平成22年6月 豊橋信用金庫特別顧問(現任)	(注)3	1
監査役		竹田 知史	昭和28年8月21日生	平成23年4月 蒲郡信用金庫理事長(現任) 平成24年6月 当社監査役(現任) 平成24年6月 東海カントリークラブ監事(現任)	(注)5	なし
監査役		中尾 泰敏	昭和20年5月8日生	昭和58年8月 中尾泰敏税理士事務所所長(現任) 平成26年6月 当社監査役(現任) 平成26年6月 東海カントリークラブ監事(現任)	(注)6	1
				計		7

(注) 1.取締役加藤晃司を除く他のすべての取締役は、社外取締役であります。
2.監査役水野勲、竹田知史及び中尾泰敏は、社外監査役であります。
3.平成23年6月16日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
4.平成25年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。
5.平成24年6月14日開催の定時株主総会の終結の時から3年間。
6.平成26年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。