有価証券報告書-第63期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)
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- 2016/03/31 10:28
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有報資料
少子高齢化、レジャーの多様化が進み、スケート業界を取り巻く経営環境が年々厳しさを増すなか、2018年の次期平昌冬季五輪まで“谷間”の時期に入り、しばらくは一般入場者の減少が予測されます。次期第64期は当期にも増して
魅力あふれるイベント企画で入場者減に歯止めを掛けるとともに、スクール受講生の対象年齢を4歳児まで拡大して講座の充実を図り、駐車場をはじめ一連のリンク施設利用料金の見直しを行うなど経営の安定化に努めます。