建物(純額)
個別
- 2017年12月31日
- 16億5153万
- 2018年6月30日 -1.75%
- 16億2256万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以後取得の建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15年~50年
構築物 10年~45年
機械及び装置 8年~17年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は5年です。2018/09/25 9:22 - #2 重要な特別損失の注記
- ※2 特別損失のうち主要なもの2018/09/25 9:22
前中間会計期間(自 平成29年1月1日至 平成29年6月30日) 当中間会計期間(自 平成30年1月1日至 平成30年6月30日) 固定資産除却損 建物 ―千円 808千円 構築物 ―千円 0千円