建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～50年
構築物 3～45年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
均等償却によっております。
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2016/03/25 10:08

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 主要増減事由

(増加)	建物	男子浴室トイレ	1,979千円
	構築物	カート道路舗装	2,700
	機械及び装置	バンカー均し機	2,260
	工具、器具及び備品	キャディハウス空調機(2台)	1,000

2016/03/25 10:08