構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
構築物 8～30年
(2) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。2019/12/23 9:51

#2 圧縮記帳額に関する注記

有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前事業年度(2018年9月30日)	当事業年度(2019年9月30日)
建物	2,888,187千円	2,888,187千円
構築物	758,429	758,429

2019/12/23 9:51

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/12/23 9:51