構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1
以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 3～50年
構築物 3～50年
機械及び装置 2～30年
車両運搬具 2～8年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産
定額法を採用している。
なお、償却年数については法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。ただし、ソフトウエア
(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。2018/06/19 10:10

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 増加額の主なもの

建物構築物	託児ルーム増設水中ポンプ(6号・15号井戸)2台	2,300千円4,350千円
機械及び装置	キュービクル電源設備バンカー整備機1台	2,400千円2,100千円
工具、器具及び備品	パソコンシステム更新一式	5,487千円
	セーフティボックス5台	4,755千円
ソフトウェア	グリーンモア4台ゴルフパートナーパッケージソフト	2,400千円3,133千円

2018/06/19 10:10