無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。なお耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の方法によっている。2019/03/28 9:04

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 無形固定資産については、資産総額の100分の1以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略している。
2 当期増加額の主な内容は次のとおりである。

2019/03/28 9:04

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の方法によっている。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。

2019/03/28 9:04