内海観光開発の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年9月30日
- 3億2142万
- 2009年9月30日 ±0%
- 3億2142万
- 2010年9月30日 +3.37%
- 3億3225万
- 2011年9月30日 ±0%
- 3億3225万
- 2012年9月30日 ±0%
- 3億3225万
- 2013年9月30日 ±0%
- 3億3225万
- 2014年9月30日 +0.46%
- 3億3378万
- 2015年9月30日 ±0%
- 3億3378万
- 2016年9月30日 ±0%
- 3億3378万
- 2017年9月30日 +2.04%
- 3億4057万
- 2018年9月30日 -0.17%
- 3億3998万
- 2019年9月30日 +0.79%
- 3億4267万
- 2020年9月30日 -2.34%
- 3億3465万
- 2021年9月30日 -0.15%
- 3億3413万
- 2022年9月30日 +1.34%
- 3億3862万
- 2023年9月30日 +0.19%
- 3億3925万
- 2024年9月30日 -0.71%
- 3億3685万
- 2025年9月30日 ±0%
- 3億3685万
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記
- ※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/12/25 17:14
前事業年度(自 令和5年10月1日至 令和6年9月30日) 当事業年度(自 令和6年10月1日至 令和7年9月30日) 建物 114千円 建物 -千円 構築物 0 構築物 - - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2025/12/25 17:14
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間の均等償却
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
