有価証券報告書-第56期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法
(2)無形固定資産
定額法
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法
(2)無形固定資産
定額法
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法