建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な資産の耐用年数は次のとおりである。

2018/12/13 10:28

#2 固定資産除却損の注記

※2. 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年10月1日至 平成29年9月30日)	当事業年度(自 平成29年10月1日至 平成30年9月30日)
建物	220千円	24千円
車両運搬具	-	881

2018/12/13 10:28

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社の資金需要は主に大きく分けて運転資金需要と設備資金需要があります。
運転資金需要の主なものは人件費、仕入れ及び一般管理費等営業費用によるものであります。また、設備資金需要の主なものはコースの補修改修の費用、建物や構築物等固定資産の購入と修繕によるものであります。
3.財務政策

2018/12/13 10:28