構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を含む)及び太陽光発電事業設備の「機械及び装置」並びに平成28年4月1日以降に取得した構築物については定額法、それ以外については定率法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建 物 15～65年
構築物 6～50年
機械及び装置(太陽光発電設備) 17年
(2)リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2021/09/30 9:03

#2 担保に供している資産の注記

担保に供されている資産

	前事業年度(令和2年12月31日)	当中間会計期間(令和3年6月30日)
土地	637,068千円	637,068千円
太陽光構築物	26,186千円	23,918千円
太陽光機械及び装置	211,768千円	201,226千円

担保付債務

2021/09/30 9:03

#3 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を含む)及び太陽光発電事業設備の「機械及び装置」並びに平成28年4月1日以降に取得した構築物については定額法、それ以外については定率法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2021/09/30 9:03

#4 重要な特別損失の注記

※3 特別損失のうち重要なものは次のとおりである。

	前中間会計期間(自 令和2年1月1日至 令和2年6月30日)	当中間会計期間(自 令和3年1月1日至 令和3年6月30日)
有形固定資産除却損(構築物)	―	1,511千円

2021/09/30 9:03