固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

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#2 リース取引関係、財務諸表（連結）

② リース資産の減価償却の方法
重要な会計方針「3.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
2.オペレーティング・リース取引

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#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～45年
構築物 15年～30年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 長期前払費用
効果の及ぶ期間に亘って均等償却しております。
(4)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/19 9:51

#4 固定資産除却損の注記

※ 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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