構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6～50年
構築物 3～40
機械及び装置 5～17
車輌運搬具 2～6
工具、器具及び備品 3～20
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内の利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る「有形固定資産」及び「無形固定資産」中のリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2021/09/28 13:28

#2 担保に供している資産の注記

(1)担保に供している資産

	前事業年度(令和2年12月31日)	当中間会計期間(令和3年6月30日)
建物	161,544千円	157,623千円
構築物	71,074 〃	69,128 〃
コース勘定	771,601 〃	771,601 〃

(2)担保資産に対応する債務

2021/09/28 13:28

#3 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/09/28 13:28