半期報告書-第49期(平成26年7月1日-平成27年6月30日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に規定する方法と同一の基準を採用しており、建物(建物附属設備は除く。)は定額法、建物以外については、定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 35～50年
機械 5～8年
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年6月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借処理に係る方法に準じた会計処理によっております。