建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～65年
構築物 10～50年
② 少額減価償却資産
取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4)長期前払費用
均等償却によっております。2015/04/24 9:34

#2 固定資産除却損の注記

※2.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前事業年度(自 平成25年2月1日至 平成26年1月31日)		当事業年度(自 平成26年2月1日至 平成27年1月31日)
建物	-千円		2,879千円

2015/04/24 9:34