固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
① 平成19年3月31日までに取得したもの旧定額法
② 平成19年4月1日以降に取得したもの定額法
尚、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
構築物 3～30年
機械及び装置 4～17年
車両運搬具 2～5年
工具、器具及び備品 3～15年
(2) 長期前払費用定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/09/27 9:03

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※1 有形固定資産の減価償却累計額

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#5 減価償却額の注記

※5 減価償却実施額

	前中間会計期間(自平成29年 1月 1日至平成29年 6月30日)	当中間会計期間(自平成30年 1月 1日至平成30年 6月30日)
有形固定資産	31,149千円	33,543千円
長期前払費用	106	107

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#6 重要な特別利益の注記

※3 特別利益のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前中間会計期間(自平成29年 1月 1日至平成29年 6月30日)	当中間会計期間(自平成30年 1月 1日至平成30年 6月30日)
固定資産売却益	499千円	1,800千円

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#7 重要な特別損失の注記

※4 特別損失のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前中間会計期間(自平成29年 1月 1日至平成29年 6月30日)	当中間会計期間(自平成30年 1月 1日至平成30年 6月30日)
固定資産除却損	9,101千円	5,294千円

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