有価証券報告書-第57期(平成29年1月1日-平成29年12月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
① 平成19年3月31日までに取得したもの 旧定額法
② 平成19年4月1日以降に取得したもの 定額法
尚、主な耐用年数は以下のとおりであります。
(2)長期前払費用 定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
① 平成19年3月31日までに取得したもの 旧定額法
② 平成19年4月1日以降に取得したもの 定額法
尚、主な耐用年数は以下のとおりであります。
| 建 物 | 6~50年 |
| 構築物 | 3~42年 |
| 機械及び装置 | 4~17年 |
| 車両運搬具 | 2~ 6年 |
| 工具、器具及び備品 | 3~15年 |
(2)長期前払費用 定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。