半期報告書-第44期(平成27年9月1日-平成28年8月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 35～50年
機械及び装置 5～8年
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。